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- 家庭用蓄電池の価格・相場|安く賢く買うために必要な情報まとめ
2020.04.16価格・補助金
「蓄電池の導入を検討中だけど、待っていれば値下がりするのかな……?」
こんな疑問をお持ちの方は多いと思います。そのような方に向けて、この記事では、
について、分かりやすくご紹介していきます。
はじめに、2020年4月現在の蓄電池の価格について見ていきましょう。
2020年4月現在の蓄電池の価格は、以下のようになっています。
※上記は蓄電池の価格相場です。別途、工事費が必要になります。
※上記の価格はあくまでも目安です。
蓄電池の価格について詳しくは、以下の記事もあわせてご覧ください。
蓄電池の相場・価格はどのくらい?購入前に気をつけるポイント上記でご紹介した蓄電池の価格を見て、正直なところ「高いな~……」と思う方も多いと思います。
そして、同時に「時間が経てば値下がりするんじゃないかな?」とも考えるのではないでしょうか?たしかに、「蓄電池が値下がりする」という根拠が無いわけではありません。
「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」が2017年10月6日に発表したデータによると、「定置型蓄電池のコストが2030年までに最大66%低下する」と予想されています。
この値下がりの根拠は、世界的な再生可能エネルギー(太陽光発電)へのエネルギーシフトにともなう需要増や、蓄電池の性能アップに起因しています。
ドイツなど一部の国では、蓄電池のコストが低下し、蓄電池を導入したほうが経済的となる「ストレージパリティ」と呼ばれる現象も起き始めています。その一方で、現実に目を向けた時、決して蓄電池の値下がりが容易ではないと判断できる材料がいくつも存在しています。
ここからは、日本で蓄電池の価格が下がりにくいとされる3つの理由について解説していきます。
さきほど、蓄電池の価格が下がる理由として「需要増」を取り上げました。ここ最近の日本の状況を考えてみると、
などにより、蓄電池の需要は高まってきています。
「需要が高くなれば価格競争が起きて価格が下がる」というのが市場原理として存在しますが、蓄電池に限って言うと「価格が高くても売れるので値下げしない」といった状況が発生しています。
これが、日本で蓄電池の価格が下がりにくい1つ目の理由です。
「レアメタル」という言葉をご存じでしょうか?
「レアメタル」は希少金属という意味で、携帯電話などにも使用されています。
「レアメタル」の特徴は、その希少性ゆえに高価であることです。そして、家庭用蓄電池や電気自動車で採用されている「リチウムイオン電池」にも、リチウム、コバルト、ニッケルなどのレアメタルが欠かせません。
リチウム、コバルト、ニッケルなどのレアメタルは、採掘できる国・地域が限られており、東南アジア、中南米、アフリカといった政治情勢が不安定な国の占める割合が多いのも、レアメタルの価格高騰を招いている理由のひとつです。
レアメタルの価格は、そのまま蓄電池の価格に影響を及ぼすため、蓄電池の価格を下げるためにはレアメタルの価格を下げる必要があります。現在、安定したレアメタルの供給を受けられるようにするため、官民が協力して対策を講じている段階ですので、価格が下がるにはもう少し時間が必要でしょう。
リチウムイオン電池は、家庭用蓄電池だけではなく、近年はEV(電気自動車)にも用いられるようになっています。
二酸化炭素を排出しないEV(電気自動車)は、今後、世界中で増産が見込まれています。そのため、リチウムイオン電池の需要がさらに増加し、リチウムイオン電池を確保するための競争が激化すると予想されます。
こうした競争の激化に加え、さきほどのレアメタルの問題も相まって、リチウムイオン電池の価格は下がりにくいのが現状です。
上記でご紹介したことをまとめると、「世界は蓄電池の値下がりに向けて動いてはいるものの、リチウムイオン電池の需要増やレアメタルの高騰などによって現実的に蓄電池の価格は下がりにくい状況にある」と言えます。
そんな中、蓄電池の購入を検討されている方の選択肢としては、
の2つが考えられます。
ここでは、値下がりを待たずに購入するのが向いている人の特徴についてご紹介していきます。
まず地震などのリスクに備えたい人は、今すぐ蓄電池を導入するべきでしょう。
近年、異常気象などの原因によって、台風や地震による停電被害が増えてきています。また、停電件数だけでなく、1週間など長期に渡る停電も珍しくなくなってきています。
災害の多い日本だからこそ、蓄電池は家族を守るための必須アイテムと言っても過言ではないかもしれません。
太陽光発電の売電は、「固定価格買取制度(FIT)」によって取り決められています。FITでは、容量10kW未満の家庭用太陽光発電の売電期間は「10年間」と定められています。
日本で太陽光発電の売電がはじまったのが2009年末なので、2019年末からFITによる売電期間が終了した人、いわゆる「卒FIT」を迎える人があらわれるようになりました。
「卒FIT」を迎えた人は、「①電力会社と再契約をして売電する」か「②家庭用蓄電池を導入して自家消費する」という2つの選択肢があります。
再契約後の売電価格は8~12円程度と安いため、蓄電池を導入して電気代を削減したほうが、1kWhあたりの単価ではお得になります。(1kWhあたりの電気量料金単価:26円48銭/東京電力「従量電灯B 第2段階料金」の場合)
とにかく初期費用が導入のネックとなってしまう家庭用蓄電池ですが、補助金を利用することでお得に購入することも可能です。
蓄電池の値下げを待った場合、将来的には補助金の交付自体なくなっている可能性もあるので、補助金を利用できるのは今だけかもしれません。
蓄電池の補助金について、詳しくは以下の記事をご覧ください。
2020年まだ間に合う!エリア別蓄電池の補助金情報この記事でご紹介した通り、蓄電池は値下がりしにくい独特の事情を持っていますが、それでも将来的に値下がりする可能性がゼロという訳ではありません。
ここでは、蓄電池の導入を急ぐ必要がない人の条件をご紹介していきます。
太陽光発電を未設置の方は、蓄電池の導入を無理に急がなくても良いかもしれません。蓄電池は、単体でももちろん活用方法は多いのですが、太陽光発電と組み合わせることで長期間の停電に耐えることができたり、電気代の削減に大きく貢献できたりと、メリットが多くなります。
そのため、太陽光発電未設置の場合は、あえて今蓄電池の導入を急がなくても、値下がりしてからでも問題ないかもしれません。「災害時に備えたい」という理由であれば、「ポータブル電源」など持ち運び可能な小型蓄電池を購入するのもひとつの方法です。
例えば現在賃貸物件などに住んでいて、今後引っ越す予定のある方は、定置型蓄電池の導入はオススメできません。
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